【3月10日】日経平均は大幅反発、1600円高で始動　中東情勢の緊張緩和で投資家心理が改善

10日の東京株式市場は大きく反発して始まりました。前日の急落から一転し、日経平均株価は一時1600円を超える上昇となっています。

中東情勢の緊張がやや和らいだことで原油価格の急騰懸念が後退し、投資家のリスク回避姿勢が緩んだことが背景です。半導体株や電線株など主力株に買いが入り、相場全体を押し上げています。

東京株式市場の状況

10日前場の東京株式市場で日経平均株価は大幅反発しました。寄り付き直後から買いが先行し、前日比1400円ほど高い5万4100円台前半でスタート。その後も上げ幅を広げ、一時は1600円を超える上昇となりました。

10時ごろにはさらに上昇幅を広げ、日経平均は前日比1900円ほど高い5万4600円台前半で推移しています。

前日の日経平均は2892円安と過去3番目の下げ幅を記録していたため、短期的な値ごろ感から自律反発を狙う買いも入りやすい状況でした。これに加え、海外要因の改善が投資家心理を押し上げています。

米国市場の影響

東京市場の上昇を後押ししたのが、前日の米国株式市場の反発です。

米国では、中東情勢をめぐる緊張がやや緩和するとの見方が広がりました。トランプ米大統領は9日、CBSニュースの電話取材に対してイランへの軍事作戦について「ほぼ終結したと思う」と発言。さらに記者会見でも「戦争は間もなく終わる」との見通しを示しました。

この発言を受けて市場の警戒感が後退し、米株式市場ではハイテク株を中心に上昇しました。特に半導体関連株の動きが目立ち、東京市場でもその流れが波及しています。

東京市場の動き

東京市場では主力株を中心に幅広い銘柄が買われています。

10時時点で東証プライム市場の約9割の銘柄が上昇しており、市場全体で買いが優勢です。

特に買いが目立つのは次のセクターです。

• 半導体関連
• 電線株
• 値がさ株

指数寄与度の高い銘柄が上昇したことで、日経平均の上げ幅が大きくなっています。

また、内閣府が朝方に発表した2025年10〜12月期の実質GDP改定値は、

• 前期比：0.3％増
• 年率換算：1.3％増

と速報値から上方修正されました。設備投資の伸びが主な要因ですが、株式市場では今のところ大きな材料としては受け止められていません。

為替市場の動向

外国為替市場では円がやや強含みとなっています。

10時時点のドル円相場は

1ドル＝157円58〜60銭

と、前日17時時点と比べて87銭の円高です。

原油価格の先高観が後退したことで、日本の貿易赤字拡大への懸念が弱まり、円売りの巻き戻しが進んでいます。国内輸出企業による円買いも相場を支えています。

また、この日は企業の決済が多い「5・10日（ごとおび）」にあたり、実需の円買いが入りやすいタイミングでもありました。

ユーロ円は

1ユーロ＝183円20〜23銭

と小幅に円高方向で推移しています。

個別銘柄の動き

前場の個別銘柄では、主力株や半導体関連株の上昇が目立っています。

上昇銘柄

• 東京エレクトロン
• アドバンテスト
• ファーストリテイリング
• ソフトバンクグループ
• フジクラ
• 住友電工

一方で一部のグロース株やハイテク株には利益確定売りも見られています。

下落銘柄

• ローム
• ベイカレント
• トレンドマイクロ
• ニトリHD

半導体関連の中でも銘柄ごとに強弱が分かれる展開となっています。

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まとめ

10日の東京株式市場は、中東情勢の緊張緩和を背景に投資家心理が改善し、日経平均は大幅反発となりました。前日の急落からの自律反発に加え、米株高や半導体株への期待も相場を支えています。

もっとも、原油価格や中東情勢は依然として市場の大きなリスク要因です。状況次第では再びボラティリティが高まる可能性もあり、今後も海外ニュースへの警戒は続きそうです。

短期的には、半導体関連やAI関連といったテーマ株の動向が東京市場の方向感を左右するポイントになりそうです。

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