【3月31日】日経平均は続落、一時1300円安　原油高と中東リスクで不安定な値動き

31日の東京株式市場は大きく売りが先行した。中東情勢の緊張が高まり、原油価格が急騰。投資家心理が冷え込み、日経平均は一時1300円安まで下落した。ただ、その後はニュース一つで相場が反転し、値動きの荒い展開となっている。

東京株式市場の状況（2026年3月31日 前場）

31日前場の東京株式市場で日経平均株価は続落して始まった。寄り付きは前日比1300円前後安の5万500円台後半。中東情勢の緊迫化を背景に、リスク回避の売りが先行した。

ただ、前場中ごろには下げ幅を急速に縮小し、5万1100円台まで回復。一時は朝方の安値（5万558円）から1000円以上戻す場面もあった。短時間で大きく振れる、不安定な相場展開となっている。

米国市場の影響

前日の米株式市場では、半導体株を中心にハイテク銘柄が下落した。ナスダック総合指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下げが目立ち、日本株にも売り圧力として波及した。

特に日本市場では、値がさの半導体関連株が指数を押し下げる構図が続いている。

東京市場の動き

寄り付き直後は全面安の展開となった。中東での軍事的緊張が高まり、投資家のリスク回避姿勢が一気に強まったためだ。

しかし、午前9時半すぎに「米国が中東紛争の終結に前向き」との報道が伝わると流れが一変。先物主導で買い戻しが入り、下げ幅を急速に縮めた。

このように、現在の市場はニュースヘッドラインに強く反応する状態にある。方向感よりも「材料次第で急変する相場」といえる。

なお、個人投資家のあいだでは、こうした不安定な局面で判断を誤らないために、情報の質を高める目的で株情報サイトや投資ツールを併用する動きも見られる。

為替市場の動向

為替市場では円安が進行した。10時時点で1ドル＝159円85銭前後と、160円に迫る水準まで下落している。

月末・期末に伴う実需のドル買いが主因とみられる。特に輸入企業による円売りが活発で、相場を押し下げた。

一方で、中東情勢の緊張緩和期待が浮上した場面では円買いも入り、値動きはやや不安定となっている。政府・日銀による為替介入への警戒も下支え要因となっている。

個別銘柄の動き

指数寄与度の高い銘柄では明暗が分かれた。

下げでは、アドバンテストや東京エレクトロンなど半導体関連が軟調。ソフトバンクグループ、TDK、フジクラなども売られた。

一方で、リクルートやKDDI、富士フイルムは堅調。さらに、ソニーグループやコナミグループは上げ幅を拡大し、相場の下支えとなった。

内需系やディフェンシブ銘柄に資金が向かう動きが目立っている。

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まとめ

31日の東京市場は、原油高と中東情勢という外部要因に大きく振られる展開となった。朝方は急落したが、ニュース一つで急反発するなど、方向感は定まっていない。

今後は、原油価格の動向と米国の対応が最大の焦点となる。加えて、為替の160円接近も市場の警戒材料だ。

短期的には「材料に振られる相場」が続く可能性が高く、ポジション管理と情報の精度がこれまで以上に重要になっている。

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