【4月8日】日経平均は一時5万6000円台回復　停戦合意でリスクオン加速

東京株式市場は大きく流れが変わりました。中東情勢の緊張緩和を受け、投資家のリスク回避姿勢が一気に後退。日経平均は約1カ月ぶりに5万6000円台を回復する場面があり、市場全体に安心感が広がっています。

東京株式市場の状況（2026年4月8日 10時時点）

8日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸となり、前日比2550円高の5万5900円台後半で推移している。上げ幅は一時2600円を超え、取引時間中としては約1カ月ぶりに5万6000円台を回復した。

東証プライム市場の売買代金は概算で3兆845億円、売買高は8億8379万株と活況。幅広い銘柄に買いが入り、全面高に近い展開となっている。

米国市場の影響

今回の上昇の起点は、中東情勢の急速な緊張緩和だ。トランプ米大統領がイランへの攻撃停止方針を示し、その後パキスタン政府が米国とイランの即時停戦合意を発表した。

これを受けて原油価格は急落。WTI原油先物は117ドル台から91ドル台まで下げ、インフレ懸念が後退した。米株価指数先物も上昇し、Eミニ・ダウは一時1000ドル超の上げとなった。

リスク資産への資金回帰が鮮明となり、その流れが東京市場にも波及している。

東京市場の動き

東京市場では、これまで中東リスクで売られていた銘柄の買い戻しが主導した。特に半導体関連株やグロース株への資金流入が目立つ。

アドバンテストやフジクラ、キオクシアは上昇率が10%を超え、指数を押し上げた。東京エレクトロンやファーストリテイリング、ソフトバンクグループも大幅高となっている。

一方で、原油価格の下落を受けてエネルギー関連株は軟調。INPEXや出光興産、海運株の一角には売りが出ている。

市場全体としては「リスク回避からリスク選好への急転換」が明確に表れた一日となっている。

為替市場の動向

為替市場では円高が進行した。10時時点でドル円は158円64〜67銭と、前日比で約1円22銭の円高となった。

中東情勢の緊張緩和により「有事のドル買い」が巻き戻され、ドル売り・円買いが優勢となった。また原油価格の下落により、日本の貿易赤字拡大懸念が後退したことも円高要因となっている。

もっとも、158円台は依然として円安水準であり、長期的なドル需要が消えたわけではないとの見方も出ている。

個別銘柄の動き

個別では、半導体・電線・次世代ストレージ関連が主役となった。

上昇銘柄では、アドバンテスト、フジクラ、キオクシアが10%以上の上昇。TDKやリクルート、イビデンも買われた。

一方、下落銘柄ではINPEXや出光興産などの資源株、川崎汽船などの海運株が軟調となった。

原油価格の急落という「明確な材料」によって、資金の流れがはっきり分かれる展開となっている。

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まとめ

8日の東京市場は、中東情勢の急転換によって一気にリスクオンへ傾いた。日経平均は5万6000円台を回復し、投資家心理の改善が鮮明となっている。

今後の焦点は、停戦が実際に維持されるかどうかだ。不透明要因は残るものの、原油価格の落ち着きとともに株式市場には追い風が吹いている。

短期的には上昇の勢いが続く可能性があるが、材料の変化が早い局面でもある。ニュースと価格の動きを丁寧に追う姿勢が重要になる。

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