【2026年7月8日】中東情勢不透明で日経平均一時1000円超下落、ITも大幅安から切り返し鮮明

8日の東京株式市場前場は、中東情勢の一段の悪化を背景に日経平均が一時大幅安し、リスクオフのムードが強まりました。米半導体株安を受け、東京市場でもこれらハイテクセクターが大きく売り込まれました。

ただし10時にかけては、韓国・KOSPI指数の急速な戻りをきっかけに半導体株一角で押し目買いが入り、下げ幅を縮小する場面があった。朝方大きく売られていた主力銘柄が急反発する場面も見られ、神経質ながら短期資金の動きが活バツです。

為替市場でも円安が進行。原油高・貿易赤字懸念を背景に、エネルギー関連や商社株には資金流入も目立ちました。ただし、地政学リスクがくすぶるなか、全般の戻りには不安定さが残っています。

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■ 東京株式市場の状況（2026年7月8日前場）

8日前場の東京株式市場は、地政学的リスクが依然として市場心理を冷やした。米国市場での大幅反落や、中東情勢の緊迫化を巡るヘッドラインからリスク回避姿勢が強まり、日経平均は一時1000円超安の67,100円台後半へ急落した。AI・半導体株中心の売りが先行し、物色も限定的となった。原油高によるインフレ警戒や米国とイランの報復の応酬も重しとなり、TOPIXも続落となった。

しかし10時ごろには、韓国株の下げ止まり・切り返しをバネに日経平均がプラス圏へ上昇転換。AI・半導体株一角で押し目買いも活発化した。主力大型株でもマインドの改善が見られるが、依然として中東情勢や米国経済の先行きには不透明感が残る展開が続いている。

■ 外為市場の動き

8日前場の東京外国為替市場では、円相場が軟調に推移。10時時点で1ドル=162円31〜32銭と35銭円安・ドル高となった。ホルムズ海峡での船舶攻撃を受けた原油価格の上張や、エネルギー輸入国である日本の貿易収支悪化観測が円売り圧力となった。実需筋の売買は目立たず、地政学的リスクとグローバルなリスク回避姿勢が為替に色濃く反映された流れだ。

ユーロ・ドルではややドル高が優勢であったが、対円では円安・ユーロ高に振れた。前場を通じて円安トレンドが意識され、株式市場の動向とも連動性が高まりやすくなっている。

■ 前場の注目テーマ

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■ 主な経済ニュースのまとめ（前場）

前場のマーケットでは、ホルムズ海峡でのタンカー襲撃及び中東情勢の緊迫化という中東リスクニュースが最大の注目材料となった。これを受けた原油高・インフレ警戒、米国株安と半導体セクターのボラティリティ、加えて日本の5月貿易収支の大幅赤字（▲2219億円）の発表が、日本市場のセンチメントを圧迫した。

一方で、アジア市場で韓国株（KOSPI）の下げ止まり・反発や国内企業決算を通じたハイテク関連押し目買いが下支え材料となった。売買代金も活発で、相場の神経質な上下動が目立った1日となっている。

■ 今後の注目経済指標

■ まとめ

本日前場の東京市場は、中東情勢と米国株動向の二大材料に振り回される形でボラティリティが高まりました。

AI・半導体株の大幅安から押し目買いへの切り返しも目立ち、相場の方向感はつかみにくい状況です。為替も円安が続き、原油高関連や商社株などが活況。一方で、地政学的リスクやインフレ警戒、米経済指標も引き続き警戒が必要です。短期的な値動きの活発さと材料の入り混じりが継続するなか、個別銘柄選別やタイミング重視の売買が求められる相場環境となっています。

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