日経平均は続伸で始まるも下落に転じる　米ハイテク株高支えも利益確定売りが優勢

2025年4月2日の東京株式市場で日経平均株価は、前日比126円54銭高の3万5751円02銭と続伸で始まりましたが、その後は下落に転じました。

前日に米ハイテク株が上昇した流れを受け、半導体関連株に買いが先行したものの、米景気や関税政策への警戒感から上値は重くなりました。

東京株式市場の状況（2025年4月2日）

寄り付きでは一時100円を超える上昇となる場面もありましたが、利益確定の売りに押され、前日比60円ほど安い3万5500円台後半で推移しています。

東証プライム市場では約8割の銘柄が下落しており、TOPIXの下落率は1%近くに達しました。

半導体株の買い戻しが支えとなる一方、銀行株や機械株、自動車株には売りが出ています。米ISM製造業景況感指数が3カ月ぶりに50を下回ったことで、米景気への懸念が高まっています。

米国市場の影響

1日の米株式市場では、ナスダック総合株価指数が前日比0.87%高と反発。エヌビディアやマイクロソフトなどのハイテク株が上昇し、東京市場でも半導体関連株への買いを誘発しました。

一方、ISM製造業指数が49.0となり、景気減速懸念が再燃。ダウ平均やS&P500は軟調な動きとなりました。

東京市場の動き

アドテストや東エレク、スクリンなどの半導体関連株は上昇。一方で、ソフトバンクグループ（SBG）や第一三共、バンナムHD、トヨタ自動車、三菱商事などは売られました。

日経平均は3月31日の大幅安からの自律反発の雰囲気が残っているものの、3万6000円近辺では利益確定売りが出やすい状況です。

為替市場の動向

円相場は1ドル=151円台とやや円安基調が続いていますが、米景気指標の悪化による影響でリスク選好の流れは限定的です。

経済指標と政策見通し

米国時間3日早朝に予定されているトランプ米大統領の「相互関税」詳細発表が市場の注目を集めています。発表内容次第では、株価に大きな影響を及ぼす可能性があります。

個別銘柄の動き

上昇銘柄：アドバンテスト、東エレクトロン、スクリン、コナミG、SMC下落銘柄：ソフトバンクグループ（SBG）、第一三共、バンナムHD、トヨタ、三菱商事

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まとめ

2025年4月2日の東京株式市場は、米ハイテク株高を受けた買い先行から始まったものの、米景気指標の悪化や関税政策への懸念により、日経平均は下落に転じました。

銀行や機械、自動車株に売りが出る一方で、半導体関連株の買い戻しが支えとなっています。今後は米政権の相互関税発表が相場のカギを握る展開となりそうです。

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