【1月5日】東証大発会、日経平均は大幅反発。半導体株高と円安が追い風、TOPIXは最高値を更新

2026年の大発会となった1月5日の東京株式市場は、年初から力強い動きとなりました。

日経平均株価は朝方から買いが先行し、一時1400円を超える上昇。米国株高と円安進行を背景に、主力株を中心に資金が流入しています。

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東京株式市場の状況（2026年1月5日・前場）

5日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発しました。

前引けは前営業日比1419円62銭（2.82％）高の5万1759円10銭と、約2カ月ぶりの高水準です。

取引時間中に5万1000円台を回復するのは3週ぶりでした。

指数寄与度の大きい半導体関連株が朝方から上昇し、相場を押し上げました。

東証株価指数（TOPIX）も反発し、前引けは72.20ポイント高の3481.17と、2025年12月15日に付けた最高値（3431.47）を上回りました。

米国市場の影響

2日の米株式市場では、ダウ工業株30種平均が前営業日比319ドル（0.66％）高の4万8382ドルと、5営業日ぶりに反発しました。

主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が4％高となったことで、東京市場でも半導体関連株に買いが入りました。

アドバンテストや東京エレクトロンが日経平均を押し上げています。

東京市場の動き（寄り付き〜前場中盤）

寄り付きの日経平均は前営業日比1100円超高で始まり、前場中盤には上げ幅が一時1400円を超えました。半導体株に加え、防衛関連株や電線株にも買いが波及しています。

市場では「電線、防衛、半導体といったテーマ株には、新NISAの非課税枠を意識した個人投資家の資金が向かいやすい」との声が聞かれました。

10時時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9024億円、売買高は7億6423万株でした。

為替市場の動向

東京外国為替市場では、円相場が一時1ドル＝157円台まで下落しました。米長期金利の上昇を背景に円安基調が続いています。

円安進行を受け、輸出採算の改善期待からトヨタ自動車やホンダなど自動車株が堅調でした。

東証前引け後〜後場寄りの動き

後場寄り付きの日経平均株価は、前営業日比1300円ほど高い5万1600円台半ばで推移しました。

朝方からの急上昇を受け、利益確定売りが出やすく、上値はやや重くなっています。

前引け後の立会外取引では、複数銘柄をまとめて売買するバスケット取引が約80億円成立しました。

12時45分時点の東証プライムの売買代金は概算で3兆2978億円、売買高は13億2739万株でした。

個別銘柄の動き

ソフトバンクグループやファーストリテイリングといった指数寄与度の高い銘柄が上昇しました。

アドバンテスト、東京エレクトロンのほか、ファナックや中外製薬も買われています。

一方、エムスリーやトレンドマイクロが売られ、ニトリホールディングスやオリエンタルランドも下落しました。

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まとめ

• 日経平均は大発会から大幅反発し、約2カ月ぶり高水準
• 米半導体株高と円安が相場を下支え
• TOPIXは最高値を更新し、地合いの強さが鮮明
• 後場は利益確定売りで一服も、基調は堅調

年初から半導体を軸に明確な資金流入が確認できます。指数の勢いだけでなく、どのテーマに資金が集まっているかを冷静に見極めたい局面です。

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