【3月4日】中東情勢緊迫で日経平均急落　一時1700円安、半導体株中心に売り広がる

4日の東京株式市場は大きく下落して始まりました。日経平均株価は一時1700円を超える急落となり、市場では地政学リスクへの警戒が一気に強まりました。

背景にあるのは、イランを巡る中東情勢の緊迫化です。エネルギー価格の上昇懸念や米国株安が重なり、東京市場では半導体株や景気敏感株を中心に売りが広がりました。

ただ、日本株は直近で下落が続いていたことから、下値では押し目買いも入り始めています。相場は荒い値動きとなりながらも、投資家は冷静に次の材料を探る展開となっています。

東京株式市場の状況（2026年3月4日前場）

4日の東京株式市場で日経平均株価は続落して始まりました。寄り付きは前日比640円安の5万5600円台でしたが、売りが膨らみ、前場中ごろには下げ幅が一時1700円を超える場面もありました。

市場の最大の材料は中東情勢です。米国、イスラエル、イランを巡る軍事的緊張の長期化懸念が強まり、世界的に投資家のリスク回避姿勢が強まっています。エネルギー価格の上昇も警戒され、株式市場では売り圧力が強まりました。

日経平均は前場中ごろ時点で約1400円安の5万4800円台で推移しています。相場の変動率も急上昇し、市場の緊張感が高まっています。

米国市場の影響

前日の米国株式市場では主要3指数がそろって下落しました。中東情勢の悪化を受けて投資家心理が悪化し、リスク資産を減らす動きが広がりました。

特に半導体株の下げが目立ち、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は4.5％安となりました。半導体株の動きは日本株にも影響が大きく、東京市場でも関連銘柄に売りが広がる要因となりました。

東京市場の動き

東京市場では、半導体関連や値がさ株への売りが指数を押し下げています。

アドバンテストや東京エレクトロンなど半導体関連株が下落したほか、トヨタなど景気敏感株にも売りが広がりました。ソフトバンクグループやフジクラなども下げています。

また、商社株や銀行株といった金融関連も弱い動きとなりました。

一方で、TDKやベイカレント、ソニーグループ、任天堂など一部のグロース株は買われています。

なお、日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は一時47台と2025年4月以来の高水準となりました。相場の変動率の上昇を受け、リスク管理型の投資戦略を採る海外投資家の売りも観測されています。

ただ、日本株は直近で下落が続いていたため、下値では押し目買いも入り始めています。市場では「地銀や信用金庫など国内勢の買いが見られる」との声も聞かれました。

為替市場の動向

外国為替市場では円相場が下げ渋っています。

午前10時時点では1ドル＝157円57〜59銭と、前日夕方に比べて16銭の円安・ドル高でした。

中東情勢を背景とした「有事のドル買い」が続き、円は一時157円86銭近辺まで下落しました。ただ、急速な円安進行の反動から持ち高調整の円買いも入り、下値は支えられています。

市場では158円台が視野に入り、為替介入への警戒感も意識されています。

個別銘柄の動き

• アドバンテスト：半導体株安を受け下落
• ソフトバンクグループ：売り優勢
• フジクラ：下落
• ENEOS：資源株も弱い動き
• 住友鉱山：非鉄株が下落

一方、以下の銘柄は買われています。

• TDK
• ソニーグループ
• 任天堂
• ベイカレント

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まとめ

4日の東京株式市場は、中東情勢の緊迫化を背景に大きく下落しています。半導体株や景気敏感株が売られ、日経平均は一時1700円安まで下げました。

ただ、日本株はここ最近調整が続いていたため、下値では押し目買いも入り始めています。相場の変動率が高まっているため、短期的には値動きの荒い展開が続く可能性があります。

今後は中東情勢の動向に加え、米国の経済指標や金融政策を巡る見方が東京市場の方向性を左右しそうです。

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