【3月12日】日経平均は反落　一時900円安　原油高と中東情勢が重荷

2026年3月12日の東京株式市場は反落して始まりました。

中東情勢の緊迫化による原油価格の上昇が投資家心理を冷やし、日経平均株価は一時900円を超える下げとなりました。

ただ、売り一巡後は押し目買いも入り、下げ幅はやや縮小しています。地政学リスクとインフレ懸念が交錯するなか、相場は神経質な展開となっています。

東京株式市場の状況（2026年3月12日）

12日の東京株式市場で日経平均株価は反落して始まりました。前日比900円あまり安い5万4100円台前半まで下げる場面があり、投資家のリスク回避姿勢が強まりました。

背景にあるのは中東情勢の緊迫です。米国・イスラエルとイランの軍事衝突を巡る不透明感が続いており、原油価格の上昇が世界のインフレ再燃につながるとの警戒が強まっています。

前日の米国株式市場ではダウ工業株30種平均が約3カ月ぶりの安値を付け、東京市場にも売りが波及しました。半導体など値がさ株を中心に売りが広がり、日経平均を押し下げています。

もっとも、相場は全面的な弱気ではありません。売り一巡後は押し目買いも入り、指数は5万4400円台まで下げ幅を縮小しました。

 米国市場の影響

11日の米国株式市場では主要株価指数が下落しました。中東情勢の緊迫化に伴うエネルギー価格上昇が世界景気の重荷になるとの懸念が強まり、投資家心理が悪化しました。

また、金融市場では新たな信用不安の兆しも意識されています。米ブルームバーグ通信は、米モルガン・スタンレーがプライベートクレジットファンドの一部で償還制限を設けたと報じました。

JPモルガンも同分野への融資を制限すると伝えられており、信用リスクへの警戒が広がっています。

こうしたニュースは金融株の売りにつながり、日本市場でも銀行株の下げが目立つ要因となりました。

東京市場の動き

東京市場では半導体やハイテク株を中心に売りが優勢となりました。

アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロンといった日経平均寄与度の高い銘柄が下落し、指数を押し下げました。三井不動産や三菱地所など不動産株も売られています。

一方、防衛関連株には買いが入りました。三菱重工業や川崎重工業が上昇し、地政学リスクの高まりを背景とした資金流入がみられます。

また、信越化学工業やエムスリー、フジクラなど一部の成長株にも買いが入り、相場全体の下げをやや和らげました。

日経平均のRSI（14日）は42％台まで低下しています。売られすぎとされる30％に近づいており、短期的な反発を期待する投資家も増えている状況です。

10時時点の東証プライム市場の売買代金は約2兆1356億円、売買高は約7億2050万株でした。

為替市場の動向

外国為替市場では円安の流れが続いています。

12日午前10時時点のドル円は1ドル＝158円95〜96銭と、前日夕方に比べて約73銭の円安・ドル高でした。9時すぎには159円24銭近辺まで円安が進み、およそ2カ月ぶりの安値を付けています。

ただ、その後は為替介入への警戒感も意識され、円安の進行はいったん落ち着きました。輸出企業など国内実需筋の円買い・ドル売りも相場を下支えしています。

円はユーロに対しては上昇しており、10時時点では1ユーロ＝183円54〜58銭と円高方向に動きました。

個別銘柄の動き

主な個別銘柄の動きは次の通りです。

• アドバンテスト：下落
• ソフトバンクグループ：下落
• 東京エレクトロン：下落
• 三井不動産：下落
• トヨタ自動車：下落
• 信越化学工業：上昇
• フジクラ：上昇
• 三菱重工業：上昇
• 川崎重工業：上昇
• ファーストリテイリング：上昇

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まとめ

中東情勢の緊迫化と原油価格の上昇を背景に、東京株式市場はリスク回避の売りが優勢となりました。

日経平均は一時900円安まで下落しましたが、押し目買いも入り下げ幅は縮小しています。

短期的には

• 原油価格の動向
• 中東情勢
• 為替（円安）

この3つが日本株の方向性を左右する可能性があります。相場は神経質な状態が続きそうです。

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