【4月9日】日経平均はもみ合いスタート　利益確定売りと押し目買いが交錯

2026年4月9日の東京株式市場は、前日の急騰の反動から利益確定売りが先行し、日経平均株価はもみ合いの展開となった。中東情勢を巡る不透明感や原油高の再燃が上値を抑える一方、押し目買いも入り、方向感に欠ける動きとなっている。

東京株式市場の状況（2026年4月9日 前場）

9日前場の東京株式市場で日経平均株価は前日終値（5万6308円）を挟んでもみ合った。前日に2800円超上昇した反動で利益確定売りが先行し、下げ幅は一時200円を超えた。

ただ、米国とイランの停戦合意を背景とした先高観は残っており、押し目買いも入り、上昇に転じる場面もあった。前場中ごろには再び売りが優勢となり、一時は前日比400円安の5万5900円近辺まで下げ幅を拡大した。

米国市場の影響

8日の米国株式市場では主要3指数がそろって上昇した。米国とイランの停戦合意が好感され、投資家心理が改善したためだ。

ただ、日本株はすでに前日に大幅上昇しており、材料は織り込み済みとの見方が広がった。その結果、東京市場では新規の買い材料にはなりにくく、利益確定売りが優勢となった。

東京市場の動き

個別では、前日に上昇していた半導体関連株に売りが集中した。アドバンテストが一段安となり、レーザーテックやイビデン、村田製作所、太陽誘電なども軟調に推移した。

一方で、ファーストリテイリングやHOYAなど値がさ株は買われ、指数を下支えした。ニトリHDや良品計画といった内需株も底堅く推移している。

東証株価指数（TOPIX）も前日終値を挟んで一進一退となった。

為替市場の動向

外国為替市場では円安が進行した。10時時点では1ドル＝158円83〜85銭と、前日夕方比で約63銭の円安・ドル高となった。

原油高による貿易赤字拡大懸念に加え、中東情勢の不透明感を背景にドル買いが優勢となっている。輸入企業による実需のドル買いも観測され、円の下押し要因となった。

個別銘柄の動き

• 下落：アドバンテスト、ソフトバンクG、リクルート、レーザーテック、イビデン
• 上昇：ファーストリテイリング、HOYA、ニトリHD、良品計画、三井物産、豊田通商

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まとめ

9日の東京市場は、前日の急騰の反動から利益確定売りが優勢となり、日経平均はもみ合いから下げ幅を拡大した。原油高や中東情勢の不透明感が上値を抑えている。

一方で押し目買いも入り、相場は完全な弱気には傾いていない。今後は原油価格と為替動向、そして企業決算が重要な材料となる。

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