【2026年7月14日】急落から急反発、原油高と半導体関連売りが交錯した前場

14日前場の東京株式市場は、一時日経平均が前日比1000円近い急落となる荒い展開で始まりました。米国の半導体株安を受け、東京市場でも関連銘柄中心に売りが先行しましたが、その後は海外短期筋の先物買いが入り、徐々に下げ幅を縮小。10時ごろには日経平均が再び前日比200円高と、急反発する場面も見られました。

原油価格の大幅上昇や中東の地政学リスクが、投資家心理を冷やす要因となりました。ホルムズ海峡を巡るイラン・米国の対立激化が原油先高観につながり、マーケット全体のリスク選好は一時後退しましたが、直近の下げ過ぎ感や韓国株の切り返しが買い戻しを誘発しています。

為替市場では、円相場がドルに対して一時下値を試すものの、年金資金の円資産増加観測や一部大臣発言を受けて、下げ渋る動きが優勢となっています。東証プライム市場の売買代金も朝から高水準となるなど、値動きの大きい前場となりました。

半導体関連を中心とした急落から一転、反発力も確認されたことで、投資家には引き続き臨機応変な対応が求められそうです。

■ 東京株式市場の状況（2026年7月14日前場）

本日前場の東京株式市場は、半導体関連を中心とする海外株安の流れと、原油高・地政学リスクを背景に波乱含みのスタートとなりました。日経平均株価は寄り付きから前日比600円超安の66,600円台前半で推移し、一時900円を超す下げ幅を記録しました。直近のSOX指数（米フィラデルフィア半導体株指数）は4％超の大幅安となっており、その影響が東京市場にも波及。ソフトバンクグループ、キオクシアなど大型半導体株への売りが加速しました。

原油先物価格の急騰もマーケット全体のリスク許容度を低下させ、一部の景気敏感株や銀行・建設など幅広い銘柄で下落が目立ちました。しかし大幅下落後は、先物市場を中心に海外短期筋の買い戻しが進み、日経平均は下げ幅を一気に縮小。前日比200円高の67,400円台まで切り返す局面もあり、前場終了時点では指数が前日終値を挟み揉み合う展開となっています。

■ 外為市場の動き

東京午前の外国為替市場は、米ドル／円で円安基調が続きつつも、GPIF運用に関する大臣発言や原油高を受けた動きが交錯する展開。10時時点では1ドル＝162円37〜38銭と、前日17時比でやや円安。10時前には162円25銭付近まで円高に振れる場面もありました。年金資金による円資産増加期待が高まり、一時的に円買いの動きが出て下値を支えました。

ただし、原油高や中東情勢の不透明感が引き続きリスクオフに働き、実需の輸入企業によるドル買い優勢という構図は続いています。ユーロ／円は小幅な動き、ユーロ／ドルでもいったんドルが優勢となっている状況です。

■ 前場の注目テーマ

■ 前場の注目銘柄

「ソフトバンクグループ」や「キオクシア」のような大型株も魅力的ですが、個人投資家が大きな利益を狙うなら、「次に資金が流入する中小型株」の先回りが欠かせません。

独自の調査網を持つプロの投資顧問なら、一般には出回らない「材料株」の情報も網羅しています。

実際に検証してわかった、信頼できるサイトのみをランキング形式で公開中です。

▶︎ 利益追求型！投資顧問おすすめランキングはこちら

■ 主な経済ニュースのまとめ（前場）

前場は国際情勢とテクノロジー関連を中心に、複合的なリスク要因で相場全体が翻弄される展開となりました。主な材料としては、イランによるホルムズ海峡再封鎖宣言・原油価格急騰、米国の半導体株急落、日本政府関係者のGPIFポートフォリオ見直しを示唆する発言などが挙げられます。

東証市場では、米国とアジアの株価急落を波及する形で半導体関連を中心とする大型株の値下がりが目立ちました。一方で、韓国KOSPIなどアジア他市場の切り返しが東京市場にも反映され、先物主導でのリバウンドの動きも確認されています。外国為替市場は円安持続傾向ですが、要人発言・年金資金が短期的な下支え役となりました。

■ 今後の注目経済指標

■ まとめ

2026年7月14日前場の東京市場は、海外材料で混乱したものの、下げ幅拡大後は買い戻し主導で値を戻す展開となりました。半導体関連を中心とした主力株が乱高下するなか、原油高・地政学リスクといったマクロ要因が中長期的な不透明感を強めています。

為替市場も短期的な需給の綱引きが続き、特に要人発言や年金資金シフトが円安トレンドの抑制要因となる一方、基調としてはドル高・円安の流れは持続しています。今晩の米CPIや中国GDPなど、重要指標発表がグローバルな投資家の判断材料となるため、個人投資家もリスク管理を重視した機動的な対応が求められる一日となりそうです。

利用者が選ぶ儲かる株情報サイトランキングをみる